このアイテムについて

  • 【早稲田大学ビジネススクール(WBS)×日経ビジネススクール(NBS)】

  • 文系でもすぐ分かる!最新「ビジネス×テクノロジー」キーワード解説@早稲田MBA!

  • WBSとNBSのタッグによる、ユニークでタメになるカジュアルなプログラムが登場!

  • 我が国トップクラスのビジネススクールであるWBSが誇る内田和成、根来龍之、入山章栄、牧兼充の教員陣が、話題の「ビジネス×テクノロジー」キーワードを楽しく平易に解説する、90分のカジュアル&コンパクトな連続セッションによるプログラムです。
    信頼と権威あるアカデミアにおいて屈指の人気を有するプロフェショナル教員による講義は、分かり易さの中にも知的好奇心を刺激するツボが大いにあります!
    老いも若きも、男も女も、人生100年時代を生き抜くための学び直しは、「会社帰りに90分の気軽な早稲田MBA体験」から始めてみませんか!
  • ■お得なペアチケットも販売中!

  • お好きな講義をお連れさまと受講いただけるお得なペアチケットをご用意しました!
    通常、1講義3,240円(税込み)のところ、ペアチケット=5,400円(税込み)をご購入いただくと、
    1講義あたり2,700円で受講できます!

    ※ペアチケットは、お一人様でもご利用いただけます。
    ※ペアチケットを3枚購入すれば、お得に全講座を受講いただけます。
      ペアチケット×3枚=16,200円(税込み)で3,240円分もお得です!
  • 開催概要

  • ■プログラム日程
    2018年10月2日(火)【第1回】内田和成:シェアリングエコノミー
    2018年10月30日(火)【第2回】根来龍之:IoT(Internet of Things)
    2018年11月13日(火)【第3回】牧兼充:ドローン
    2018年11月27日(火)【第4回】根来龍之:サブスクリプションモデル(会費モデル)
    2018年12月4日(火)【第5回】入山章栄:ブロックチェーン
    2018年12月18日(火)【第6回】内田和成:自動運転と電気自動車(EV)

    ※講義は全て19:00~20:30(18:30開場)

    ■会場
    早稲田大学 早稲田キャンパス 3号館5階501教室
    ※諸般の事情により変更される場合がありますので、当日の掲示に従ってください
    (東京都新宿区西早稲田1-6-1 東京メトロ 東西線「早稲田」駅 徒歩5分)

    ■料金 3,240円(税込み) 
    ※任意の講義に参加可能
  • 内田和成教授からのメッセージ

  • このプログラムの最大の特徴は、「その技術や現象がビジネスにどんな影響をもたらすかを経営の視点で平易かつ興味深く解説すること」です。

    勿論、テクノロジー用語の意味と若干の技術的な解説はします。しかし、「用語を理解することとビジネスを理解することは別」です。そのために「技術の専門家が語るのではなく、経営の専門家がテクノロジーを語る」ことにしました。
    つまり、「早稲田大学ビジネススクールのMBA教育に従事するインタラクティブな講義運営の達人」で、なおかつ技術的な側面も理解している、選りすぐりの講師陣が解説を受け持つのです。

    ワードの解説そのものはネットや書籍でもすぐに見付けられることでしょう。
    しかし、「そのワードが本質的に意味するところは何か」「ビジネスや生活にどのような変化をもたらすのか」「経営学の理論で説き明かすと何が分かるのか」といった、仕事に役立つ実践的な解説を行います。

    「論より証拠」ですから、まずはセッションへのご参加をお待ちしております!

  • 各セッション予定

  • 【第1回】内田和成:シェアリングエコノミー

  • 「シェアリングエコノミー」とは、簡単に言えば、個人の余っているものをインターネットを通じて見知らぬ他人が上手に使う仕組みです。必ずしも技術的に新しいものではありませんが、最近では自家用車をタクシー代わりに活用する「Uber」や、余っている部屋を他人に貸し出す「Airbnb」など、グローバルで大きな話題となっている存在もあります。国内に目を転じても、「メルカリ」のような個人間売買や企業によるカーシェアリングなどが急速に進展しています。
    本セッションでは、「シェアリングエコノミー」を支えている技術を易しく解説すると同時に、経営学から見たその本質的価値に迫ります!
  • 【第2回】根来龍之:IoT(INternet of Things)

  • 「IoT」 家電と言われるものがあります。例えば、「見守りコンセント」という製品は、電気の使用状況を常時、自動的にチェックして、一人暮らしのお年寄りの異常を感知することができます。
    B2Bの分野では、通信モジュールを標準装備し、建機の稼働状況を常時把握して、その最適配置や事前メンテナンスなどを実現するコマツのコムトラックスがよく知られています。そして、コムトラックスは、工事全体の計画・管理の最適化をめざすスマートコンストラクションへと発展しています。
    このセッションでは、これらを含む、「IoT」の事例を網羅的に検討しながら、それを活用するビジネスモデルについて皆さんと考えます。
  • 【第3回】牧兼充:ドローン

  • 近年ドローンは、個人利用・商用利用の両面から、新しいテクノロジーとして大きく注目されるようになりました。このセッションでは、大きく進化しつつあるドローンビジネスの概要をお伝えすることはもちろんのこと、ドローンをケースとして「イノベーションのジレンマ」「ドミナント・デザイン」など、技術経営の基本となる概念を解説します。
  • 【第4回】根来龍之:サブスクリプションモデル(Netflix、Hulu、アマゾンプライム)

  • 多くの方が、スマホの定額プラン、動画配信(NetflixやHuluなど)の定額サービスに加入されていると思います。このセッションでは、最近急速に増えてきた「サブスクリプションモデル」(会費モデル)について、ビジネスモデルの観点から考えます。
    実は、学校の固定授業料や定期券など、「定額制」は古くからある価格戦略です。しかし、「会費制」としての「サブスクリプションモデル」が、最近急速に増えてきたのは、インターネットの普及、スマホの普及という大きな背景があります。インターネットやスマホの普及がなぜ「サブスクリプションモデル」の普及を促すのか、また、「サブスクリプションモデル」採用の際の注意点について考えたいと思います。
  • 【第5回】入山章栄:ブロックチェーン

  • ビットコインのような仮想通貨と同列で議論されることも多い「ブロックチェーン」技術ですが、その本質は「ビジネスのあり方を根底から変え得る新しい情報技術」と捉えられるべきです。そして潜在的な影響は、金融・資産管理・契約・登記・サプライチェーン・医療・行政など、きわめて多岐に及びます。すなわち、すべてのビジネスパーソンにとって、基本的な意義の理解が不可欠な最重要技術としても過言ではありません!
    このセッションでは、難しい技術的な側面への言及をすることなく、講師の専門である経営学の理論に基づきながら「ブロックチェーンの基礎的な仕組みと意義」を分かり易く理解していただくように努めます。さらには、今後のビジネス・組織を考えるうえでの示唆を、皆さんと楽しく議論できればと考えています!
  • 【第6回】内田和成:自動運転とEV(電気自動車)

  • 近頃、共に話題となっている「電気自動車(EV)」と「AI(人工知能)を活用した自動運転」は、そもそもは別々のものです。しかしながら、近年、EVの実用化が進み、一方でIT企業を中心としたテクノロジー企業による技術革新のおかげで自動運転も急速に発展しました。結果、既存の自動車メーカーも後れを取ってはならじと、EVと自動運転の技術開発に力を入れています。
    こうしたIT企業、自動車メーカーさらにはベンチャー企業によるEVと自動運転の進化について分かり易く解説します!

  • ※内容は変更されることがあります
  • 講師紹介

  • 内田 和成 教授(UCHIDA, Kazunari)

  • 早稲田大学 大学院経営管理研究科(ビジネススクール)教授

    東京大学工学部卒業。慶應義塾大学大学院経営管理研究科修了(MBA)。日本航空を経て、ボストン・コンサルティング・グループ(BCG)入社。00年6月から04年12月までBCG日本代表。ハイテク、情報通信サービス、自動車業界を中心にマーケティング戦略、新規事業戦略、中長期戦略、グローバル戦略の策定・実行支援を数多く経験。06年には「世界でもっとも有力なコンサルタントのトップ25人」(米コンサルティング・マガジン)に選出された。06年から現職。アカデミックな側面に加えて実務家としての視点からの指導を行う。著書に『仮説思考』(東洋経済新報社)、『論点思考』(東洋経済新報社)、『異業種競争戦略』(日本経済新聞出版社)、『スパークする思考』(角川oneテーマ21)、『プロの知的生産術』(PHP研究所)、『ゲーム・チェンジャーの競争戦略』(日本経済新聞出版社)、「BCG 経営コンセプト 市場創造編」(東洋経済新報社)などがある。
  • 入山 章栄 准教授 (IRIYAMA, Akie)

  • 早稲田大学 大学院経営管理研究科(ビジネススクール)准教授

    慶應義塾大学経済学部卒業、同大学院経済学研究科修士課程修了。三菱総合研究所で主に自動車メーカーや国内外政府機関へのコンサルティング業務に従事した後、2008年に米ピッツバーグ大学経営大学院よりPh.D.を取得。同年より米ニューヨーク州立大学バッファロー校ビジネススクール助教授。13年より現職。「Strategic Management Journal」「Journal of International Business Studies」など国際的な主要経営学術誌に論文を発表している。著書に「世界の経営学者はいま何を考えているのか」「ビジネススクールでは学べない 世界最先端の経営学」他。
  • 根来 龍之 教授 (NEGORO,Tatsuyuki)

  • 早稲田大学 大学院経営管理研究科(ビジネススクール)教授、前研究科長。早稲田大学IT戦略研究所所長。

    京都大学卒業。慶應義塾大学大学院経営管理研究科(MBA)修了。鉄鋼メーカー、英ハル大学客員研究員、文教大学などを経て現職。経営情報学会会長、国際CIO学会副会長(同学会誌編集長)、組織学会理事、CRM協議会顧問、「Systems Research」誌Editorial Boardなどを歴任。『プラットフォームの教科書』、『事業創造のロジック』、『ビジネス思考実験』(以上、日経BP社)、『代替品の戦略』(東洋経済新報社)などの著書、『IoT時代の競争分析フレームワーク』(中央経済社)、『プラットフォームビジネス最前線』(翔泳社)などの編著がある。メーカーでの経営企画職など、約10年の実務経験を持つ。経営情報学会論文賞を3回受賞。
  • 牧 兼充 准教授(MAKI, Kanetaka)

  • 早稲田大学 大学院経営管理研究科(ビジネススクール)准教授

    慶應義塾大学環境情報学部卒業。カリフォルニア大学サンディエゴ校(UCSD)にて、博士(経営学)を取得。慶應義塾大学、UCSD、スタンフォード大学、政策研究大学院大学等を経て現職。日米において、大学を基盤としたイノベーション・システムの構築に従事。特に日本においては、政府、地方自治体、大学等の委員会にて、有効なイノベーション政策のあり方について模索している。
  • 会場

  • 早稲田大学 早稲田キャンパス

  • 早稲田大学 早稲田キャンパス 3号館5階501教室
    ※諸般の事情により変更される場合がありますので、当日の掲示に従ってください
    (東京都新宿区西早稲田1-6-1 東京メトロ 東西線「早稲田」駅 徒歩5分)
  • 会場地図はコチラ
  • お問い合わせ

  • MBA Essentials事務局
    〒101-0047 東京都千代田区内神田1-6-10 笠原ビル7F(株)日経ピーアール内
    TEL:03-6812-8695 FAX:03-6812-8649 (平日9:30~17:30)
    E-mail:mba_essentials@nikkeipr.co.jp
  • 利用規約

    • 株式会社日本経済新聞社(以下「日経」といいます)は、日経が提供する『「文系」でもすぐ分かる!最新「ビジネス×テクノロジー」キーワード解説@早稲田MBA!』(以下「本講座」といいます)をお客様にご利用いただきます際に、 次の「利用規約」(以下「本規約」といいます)を定めております。本講座への申し込み、および受講に際しては本規約を必ずお読みいただき、内容を十分に理解したうえで本規約に同意いただく必要があります。

      第1条(個人情報の利用)
      1.日経は、本講座の運営業務の一部を次の業務委託先に委託し、お客様の個人情報を提供します。
      ・株式会社日経ピーアール(サービスの事務局運営)
      業務委託先が本講座の購入者に対し本講座に関するご連絡をさせていただく場合があります。
      2.日経は、取りまとめたお客様の個人情報を早稲田大学に渡します。早稲田大学は、以下の目的で個人情報を利用します。
      ・本講座の企画、運営のため
      ・講座開発・サービス向上のため
      ・早稲田大学の提供するサービスに関する各種情報のご案内
      3.日経および早稲田大学は、お客様の個人情報を次の定めに従って取り扱います。
      ・日本経済新聞社「日経ビジネススクールにおける個人情報の取扱いについて」
      ・早稲田大学「個人情報の保護に関する規則」

      第2条(知的財産権)
      本講座において提供している講演、講義、レジュメ、手引書、マニュアル等の資料、記事、写真、イラスト、動画および音声、ソフトウエア等の一切の著作権その他の知的財産権は、日経、その他の権利者に帰属しています。また、本講座に関するコンテンツ、ソフトウエア、商標、ロゴマーク、およびマニュアル等に関する著作権その他の一切の知的財産権は、日経または他の権利者に帰属しています。受講者は、これらを受講者ご本人の学習のためにご利用いただけますが、その範囲を超えた利用(再利用、複製、第三者への開示、頒布、売却、譲渡、貸与等を含みます。)はしないでください。

      第3条(お問い合わせ方法・運営事務局の連絡先)
      1.日経ビジネススクールに関するお問い合わせは下記メールアドレス宛てにご連絡ください。日経からの回答に対して再度お問い合わせされる場合も同様にお願いします。
      nbs-mirai@nex.nikkei.co.jp
      2.前項以外の事項に関する各講座のお問い合わせは、各チケットページ内に記載の運営事務局メールアドレス宛てにご連絡ください。

      第4条(支払方法) →未来ショッピング利用規約
      未来ショッピング「利用規約」をご確認ください。
    • 第5条(禁止事項)
      1.受講者は、本講座の受講にあたって、理由の如何にかかわらず、以下の各号に該当する行為をしないでください。
      (1) 日経、講師、サービス提供者または他の受講者の著作権その他の権利を侵害するかまたは侵害するおそれのある行為
      (2) 日経、講師、サービス提供者または他の受講者の名誉を毀損したり誹謗中傷したりする行為、およびこれらの者またはその関係者のプライバシーを侵害するかまたは侵害するおそれのある行為
      (3) 本講座の正常な運営を妨げる行為
      (4) 日経の事前の承諾を得ずに、他の受講者の地位を利用して本講座を受講する行為
      (5) 犯罪行為、犯罪助長行為、その他、他の受講者または第三者に危害を及ぼす行為
      (6) 差別、偏見、その他の人権侵害行為
      (7) 公序良俗に反するかまたは反するおそれのある行為
      (8) 政治活動、選挙活動、宗教活動、その他特定の思想・信条の活動
      (9) 営業活動
      (10) 本講座のシステム、ソフトウエア等に対する攻撃、修正、改変、複製、蓄積、削除等の行為(コンピュータウイルスを含むプログラムその他の有害プログラムの使用を含みます。)
      (11) その他、前各号に準じて日経が不適当と判断する行為
      2. 前項の規定に反する行為があった場合、日経は利用者への本講座の提供の全部または一部を停止することがあります。また、前項の規定に違反した受講者の行為により、受講者が第三者から損害賠償その他の訴えを受けた場合、当該受講者が自らの責任と費用において解決してください。

      第6条(転売の禁止)
      購入したチケットを、営利を目的として第三者に転売し、または転売のために第三者に提供することは禁止しております。 チケットを券面金額より高い価格で転売し、または転売を試みる行為、オークションまたはインターネットチケットオークションにかけて転売し、 または転売を試みる行為についても禁止しております。これらの行為が判明した場合、日経が自らの判断で購入済みのチケットを無効とし、 チケット代金の返金を認めず、会場への入場を認めないことがあります。既に入場している場合には退場を命じられることもあります。 また、日経から直接購入された以外の「チケットショップ」や「購入代行業者」「ダフ屋」等から購入したチケットのトラブルについては一切の責任を負いません。

      第7条(本講座の修正・変更)
      1. 本講座の内容については、受講者の知識や理解度その他本講座実施中の状況等に応じて、担当講師がその裁量により、修正を加えて進行する場合があります。このような修正についての補償は致しかねますので、予めご了承ください。
      2. 前項の修正以外に、日経が必要に応じて本講座につき随時変更を加える場合があります。この場合には、日経はその旨を予め本講座の購入者に通知します。ただし、軽微な変更については、日経の判断により、本講座の購入者に対して予め通知しないことがありますので、予めご了承ください。
      3. 受講契約締結済みの本講座につき講師、開催日時、開催地その他日経が重大な変更をした場合には、当該受講契約を締結した本講座の購入者は、当該受講契約のうち未利用分を解約することができます。本項に基づき解約された部分の受講契約にかかる利用料金については、日経は第8条第3項に準じて返金いたします。それ以外の補償はいたしかねますので、予めご了承ください。
    • 第8条(本講座の中断・終了)
      1. 日経は、以下の各号のいずれかに該当する場合、本講座の購入者に事前に通知することなく、本講座の全部または一部を中断または終了することがあります。
      (1) 本講座にかかる設備を保守もしくは点検する場合または当該設備に不慮の障害等が発生した場合
      (2) 電気通信事業者が電気通信サービスの提供を中止した場合
      (3) 戦争、暴動、労働争議、天災地変(地震、噴火、洪水、津波等)、火災、停電その他の非常事態により、本講座の運営が困難になった場合
      (4) 本講座の内容を変更等する場合
      (5) その他日経が本講座の運営上、中断または終了が必要と判断した場合
      (6) サービス提供者(日経の委託を受けて、または日経と共同で、本講座を運営するサービス提供事業者をいいます。以下同じ。)において前各号と同様の事象が発生した場合
      2. 第1項に定める場合のほか、日経は、本講座の内容の全部または一部を変更したり終了したりする場合があります。この場合には、日経はその旨を予め本講座の購入者に通知します。ただし、本講座の修正・変更については第8条の定めによります。
      3. 日経が本講座の利用期限前に本講座を終了した場合、日経は、本講座の未利用分の利用料金を無利子にて本講座の購入者が指定する金融機関口座に振込む方法により返金します。この返金に必要な振込手数料は日経が負担します。それ以外の補償はいたしかねますので、予めご了承ください。

      第9条(免責事項)
      1. 日経は、本講座に関するコンテンツの充実に努めておりますが、その有用性・完全性を保証するものではありません。また、その内容は講師や日経の見解や意見に基づく要素が含まれるものであり、常に正確であるとは限りませんので予めご了承ください。
      2. 日経は、利用者が本講座を利用したことに関して直接・間接の不利益や損害が生じたとしても、これらについての損害賠償責任は負いかねます。ただし、日経が故意または重大な過失により本講座を中断または終了等した場合を除きます。また、消費者契約法に従って、本講座の購入者が被った直接的な損害のうち、第一義的に日経の責に帰するものについては、本講座の購入者が現に利用し、かつ当該損害発生の直接的な原因となった有料サービスの利用料金を上限として損害賠償する場合があります。
      3. 前項に該当する場合以外に、本講座の運営にあたり、天変地異、戦争、内乱、サイバーテロ、労働争議、火災、停電、法令による強権発動等、合理的に日経の責に帰することができない原因により、日経の義務に不履行・遅延が生じたり、本講座の購入者に損害等が直接生じたりした場合には、日経はその責任を負いかねますので、予めご了承ください。

      第10条(準拠法・管轄合意裁判所) →未来ショッピング規約
      日経と本講座の購入者との間で、本規約に基づくまたはこれに関連する訴訟の必要が生じた場合、東京地方裁判所を第一審の専属的合意管轄裁判所とします。また、本規約に関する準拠法は、日本法とします。
    残り枚数
    100
    数量選択
    ご提供予定時期:2018/10/2~2018/12/18
    ¥3,240 (税込)

    出品者のプロフィール

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    日経ビジネススクールのミッションは「グローバルにビジネスを推進し、社会に変革と活力をもたらす人材を育成すること」です。 日経グループの総力を挙げて、世界に通用する人材の育成の場をご用意します。
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